ETFとは
ETFってなんだろう
ETFは、株券、債券などの金融商品のうちのひとつです。
日本の株券を売買する証券取引市場で、ETFを売買することができます。
ETFの正式名称は、Exchange Traded Fundといって、
「証券取引所で取引される投資信託」という意味です。
このETFを知るためには、まずは分かりやすい「投資信託」から覚えると良いと思います。
投資信託は、ファンドと呼ばれる所にお金を預けて、投資の専門家であるファンドマネージャーに、細かい投資の運用を任せる金融商品です。
投資家ひとりひとりの資産には限界がありますが、大勢を集めてファンドにすると大きな額の投資ができるので、投資の幅が広がります。
さて、ETFは、投資運用をファンドマネージャーに任せるという点で投資信託と同じです。なにが違うかというと、ETFは証券取引所に上場しているという点です。
投資信託を、証券取引所で誰でも株券のように売買できる商品として取引できるようにしたものが、「ETF」です。ETFは証券取引所で扱える金融商品なので、投資にかかる費用は、投資信託よりも安くできますし、売買しやすい環境が整っています。
また、買いだけでなく売りから投資を始めることもできる(注1)ため、下落相場でも利益を出すことができるのが大きな特徴となっています。
(注1) ETFを売りから始めるには、証券口座を作った後に、さらに信用取引口座の作成が必要になります。
さらに詳しい違いは、ETFと投資信託の違いにまとめてみました。
日本におけるETF
日本でのETFは、実は、アメリカなどに比べて大きく遅れを取っています。
例えばETFの本数で比べると、アメリカでは、550本以上のETFが上場しています。しかし日本では、わずか79本しかないのです。（2009年08月24日時点）
この差は、アメリカがETFを大きく売りだしていた歴史的背景も関係していますが、そんな歴史的背景を除いて考えても、日本は欧米に比べて投資環境が遅れています。日本におけるETFは、まだ発展途上にあるといえるでしょう。
日本でETFの導入が遅れた理由には、日本国内で設定されたETFでなければ、日本の証券取引所に上場できないという法律があったからです。
また、今まで日本の金融機関は、ETFを過小評価している点があり、あまり積極的に売買していなかった面も挙げられます。そのために、日本の個人金融資産においての投資への運用の割合も非常に少ないのです。
日本のETFは、まだまだ投資信託の陰に隠れてしまっています。
しかし、世界市場からみると、ETFこそ、投資の市場を引っ張っていく金融商品だといわれています。
アメリカにおいては、ETFに設定されている金額が年平均54%以上も上昇しています。つまり、毎年1.5倍近くも、ETF全体の市場規模が大きくなっていることになります。
ETFは流動性やコスト、多様性を考慮すると、これからの時代、さらに市場で活躍するといわれています。そして、ETFは、株式、債権だけでなく、金、銀や原油と言った先物商品まで、投資の対象を広げています。カバーする範囲は、投資信託にも匹敵するものへと成長しているのです。
これからETFは、株式と同様に個人投資家によって売買されるようになる期待の金融商品なのです。
日本でのETFの未来
ETFが日本で普及することができなかった理由は、歴史的にも法律的にも確かにあるので、これは仕方がありません。ですが、ついに2007年に、金融商品取引法の施行によって、"海外で発売されているETFを日本の証券取引所に上場することが可能になった"のです。
これは、長年ETFを待ち望んでいた投資家にとってはうれしい事でした。
日本におけるETFは、正にこれから活性化していく金融商品であると言えるでしょう。実際、現在の日本では、ETFは投資信託や株券などと併せて、資産運用の中心商品となってきつつあります。
ETFは、専門家から見ても、需要がどんどん高まってくるといわれています。
株式市場は、需要が高まり、証券取引所に多くお金が集まれば、取引も数多く行われるために、市場が活性化して、利益も得やすくなると言われています。
活性化し出したばかりのETFも、これから大きな利益を期待できる金融商品なのです。
